『逃げるは恥だが役に立つ』（再）を年末ぼんやりと観てしまった。
「新垣結衣って結構ムネあるなとか」
「サイボーグみたいな印象だったけど全身みると色っぽい」などとおっさん丸出しの雑念まみれでした。
でもそれが狙いなのかも。あんな美人が「彼氏いません」などと発言するのがたまらないのかも。
「逃げるは恥だが役に立つ」津崎平匡は綾波レイだった説
エキサイト ニュースのレビューも一理あります。
しかし、新垣結衣自身も綾波レイだと思うのですが。
彼女の素顔は、綾波レイのようにとらえどころのない女性に見えます。
ひと言で表現すると、サイボーグみたい。
けれども、女優として演技すれば熱血医師や女の子っぽい役を演じます。
朝鮮半島と日本の宿命
本題から大きく外れてしまいました。朝鮮半島のことです。
日本海に大きく突き出しているあの半島からは逃げられません。
「逃げるは恥だ」し、逃げれば日本国が終わります。
月か火星にでも日本人全員が移住しない限り、逃げ場はないのです。
アメリカとの戦争後、日本は朝鮮半島から逃げ続けてきました。
その結果、北は日本への核攻撃を可能にし、南は仮想敵国を日本としています。
北朝鮮のサイバー部隊は「世界でも５指に入る実力」とか
北朝鮮のサイバー部隊は優秀です。
制裁を物ともせずサイバー攻撃で収入を得ています。
しかも会社を倒産させてしまうとは、恐ろしい国家です。
真相深層
北朝鮮、狙うは仮想通貨 サイバー部隊投入、25億円奪取か
相場高騰、制裁下の資金源 2017/12/29付日本経済新聞 朝刊
韓国で仮想通貨取引所がハッキングされ、経営破綻した。犯人は特定されていないが、北朝鮮が関与したとの見方が強まっている。国際社会による経済制裁が強化され、北朝鮮が外貨を稼ぐ手段は細る一方だ。苦境をしのぐため、精鋭ぞろいのサイバー部隊をネット空間での窃取や恐喝に動員しているとみられる。
「またやられた」
韓国の仮想通貨取引所「ユービット」の運営会社ヤピアンは19日、ハッキング被害に遭った事実と破産手続きの開始を公表した。同日午前４時35分ごろ、ネットワークに常時接続された「ホットウォレット」に侵入され、ビットコインを盗まれたという。全資産の約17％、約170億ウォン（約18億円）を失った。
同社は顧客の資産について、ハッキングされた時点の残高の約75％を支払い、未払い分は破産手続き完了後、支給するとしている。だが顧客の不安は拭えない。実は同社は４月にもハッキングされており、55億ウォン相当を盗まれた。２回目の被害でついに破綻に追い込まれた。
韓国警察と韓国インターネット振興院（ＫＩＳＡ）は今回の事件について現時点で「北朝鮮との関わりは確認されていない」という。しかし韓国国内では「またやられたのか」と、北朝鮮犯行説が一気に流布した。
根拠のない噂話ではない。韓国では今年、仮想通貨取引所へのハッキングが相次いだ。６月には韓国最大の「ビットサム」で約３万人の顧客情報が流出。９月には「コインイズ」でも口座からコインが盗まれた。韓国の情報機関、国家情報院は一連の事件について、北朝鮮のハッカー集団の犯行だとする証拠を確保し、検察当局に提供したと明らかにしている。
国情院によると、北朝鮮は４、９月の２回の事件で76億ウォン分の仮想通貨を奪取した。その後の相場高騰で価値は一時、900億ウォンまで上昇した。多額の売却益を得ている可能性がある。ユービットの今回の被害も含めれば、奪取額は日本円で25億円を超える。さらに、犯行集団は盗んだ個人情報を削除する見返りに60億ウォンを要求した。
11月初め、北朝鮮は韓国に10カ所ある仮想取引所の関係者に、顧客の口座の暗証番号を盗み取るウイルスを組み込んだ電子メールを一斉に送信。国情院がＫＩＳＡを通じてウイルスを緊急除去し、間一髪で大規模被害を食い止めたという。
北朝鮮犯行説は、国情院がウイルスを分析した結果、米政府が北朝鮮のハッカー集団だと断定した「ラザルス」がソニー米映画子会社やバングラデシュ中央銀行に攻撃を仕掛けた際と、同様の手法でつくられていたことが確認されたためだ。
「世界で５指に」
北朝鮮のＩＴ（情報技術）事情に詳しい脱北者の金興光（キム・フングァン）ＮＫ知識人連帯代表は、北朝鮮のハッカー集団の背後に「121部隊」がいると指摘する。1998年に設立されたサイバー部隊は６千人を抱え、「世界でも５指に入る実力」という。
韓国では昨年９月、韓国軍・国防省がハッキングされた。韓国野党議員はその際、金正恩（キム・ジョンウン）委員長ら首脳部の暗殺作戦を含む米韓両軍の作戦計画が流出したと指摘する。サイバー部隊はこうした「本業」の傍ら、資金稼ぎにも手を染めている。
米国は国連安全保障理事会による制裁強化をはじめ、北朝鮮への圧力を強め続けている。経済封鎖に近い苦境に立つ北朝鮮が活路を探るため、精鋭を投入するのがサイバー空間だ。かつての精巧なドル札偽造からハッキングへと手法を進化させ、金正恩氏の統治資金を荒稼ぎしている。
ユービットの破綻を受け、韓国政府は20日、仮想通貨取引所のセキュリティー強化対策を発表した。「大部分の取引所で情報保護が不十分」と指摘。2018年１月から違反した事業者への行政処分を厳しくする。28日には仮想通貨取引に実名制を導入すると発表。仮想通貨取引所の閉鎖も検討するとした。
投機資金も流入し、世界で急膨張する仮想通貨経済に、官も民もシステムや制度の整備が追いついていない。北朝鮮はその間隙を突いている。
（釜山＝鈴木壮太郎）
